ソピアホームでは、お客様のライフスタイルについてのヒアリングを行い、お客様がかなえたいライフスタイルを発見するお手伝いをいたします。
ヒアリング後、担当者からお客様へライフスタイル実現のためのご提案をいたします。
◆公園・ショッピングエリアが近い、子育てに良いなどの周辺環境、学区や近隣の医療施設などのアドバイス
◆落ち着いた雰囲気が良いなどの物件内装・リフォームのご提案
◆家計はどう変わるか、月々の返済額、資金計画などのライフプランのコンサルティング
お客様の住まい・暮らし・ライフスタイルへの夢・ご希望を、まず、じっくりとお聞かせください。
今、お客様のご検討されている物件は、本当に探されていたものでしょうか?
私たちと、もう一度、理想のライフスタイル実現の可能性を、追求しませんか?
不動産の購入は、人生の中で何度も経験するものではありません。
そのため、不動産購入とは全く形が掴めない方も多いはず。まずは購入までの全体の流れをつかんでおくと、行動計画も立てやすく安心です。
住まいを買うと決めたら、大きな検討課題となるのが「価格」です。
不動産は個別性が非常に強い資産であるため、売り出されている価格が妥当なのか、その判断が極めて難しいという特徴があります。特に、仲介物件では、売り主と買い主の交渉により最終的な売買価格を決めることになります。
まずは、不動産価格に関する基本的な考え方と評価手法等を少しでも理解するようにしましょう。
不動産には一つとして同じものが存在しません。同じ地域の土地でも、土地の形、面積、方位、接する道路の状況などによって、価格が大きく変わることがあります。
また、同じ棟のマンションでも、階数、間取り、部屋の方位、管理状況などによって価格は変わります。このように、不動産価格の妥当性を判断する場合には、不動産の特徴(これを一般に「個別性」といいます)を踏まえて、物件ごとに検討する必要があります。
不動産市場にも、全体的な相場の動きがあります。たとえ同じ不動産であっても、取引する時期(これを一般的に「取引時点」といいます)が変われば、価格も大きく変わる場合があります。
したがって、不動産価格を判断する場合には、市場全体の動向も踏まえて、取引時期に応じて検討する必要があります。
不動産売買は、スーパーなどで買い物をするように、提示された金額に対して「買うか、買わないか」の二者択一で成立するものではありません。売り主と買い主が個別に希望条件を調整し、合意したときにはじめて価格が確定します。
安全、快適な暮らしを送るためには、これから住もうとしている街がどのような場所か、あらかじめ調べておく必要があります。その主な方法としては、実際に現地を見たり歩いたりして確認する、インターネットなどで情報を収集するという2つがあります。
スーパーや商店街の有無、学校や病院、図書館などの場所の確認、周辺に騒音になるようなものが無いか、避難場所の確認や地域の安全性など沢山の情報を収集することが大切です。
物件価格以外に、税金や手数料などの「諸経費」が必要となります。
物件価格の6%~10%程度かかりますので、事前にしっかり計画を立てましょう。
●契約印紙代 ●仲介手数料 ●ローンにかかる費用 ●保険料 ●登記費用 ●修繕積立基金(マンションの場合) ●固定資産税 ●都市計画税 ●不動産取得税 など
希望条件に合う物件が見つかりましたら、重要事項の説明を受け、契約条件について買い主・売り主双方が合意したら、売買契約を締結します。
いったん契約を締結すると、簡単に解除することはできませんので、事前に契約内容を十分に確認することが重要です。
不動産会社にも説明義務などが課されていますが、最終的に契約は、「自己責任」で締結するものであることをしっかりと理解してください。
ソピアホームでは、売却をご依頼いただいた物件は、チラシや新聞、弊社ホームページへの掲載など幅広い広告活動を行います。
売却地域に詳しいスタッフが様々なフォローを行います。もちろん、売却のみならず住み替えなどお客様の事情をお伺いした上で不動産の売却活動のご提案をいたします。
ライフスタイルや家族構成の変化、環境・経済状況の変化など、住まいを売却するのには様々な理由があるでしょう。まずは、「子どもの成長に伴い、広い家に住み替えたい」「定年を機にUターンしたい」など、売却する理由を具体的に整理してみましょう。
その上で、「住み替えの時期はいつ頃か」「手元の資金はどの程度あるか」など、自分自身の希望や経済状況などを確認します。
このような整理をすることで、売却価格や時期などの条件、新居を購入するか賃借するか、あるいは今の住まいを売却せずに賃貸するといった住み替えのイメージを持つことができます。
売却を検討するに当たって、大きな検討課題となるのが「価格」です。不動産は個別性が非常に強い資産であるため、価格の判断が極めて難しいという特徴があります。最終的には、不動産会社などの専門家の意見を参考にしながら、売却価格を決定することとなりますが、不動産価格の合理的な判断手法はありません。
まずは、不動産価格に関する基本的な考え方と検討手法等を少しでも理解するようにしましょう。
不動産には一つとして同じものが存在しません。同じ地域の土地でも、土地の形、面積、方位、接する道路の状況などによって、価格が大きく変わることがあります。
また、同じ棟のマンションでも、階数、間取り、部屋の方位、管理状況などによって価格は変わります。このように、不動産価格の妥当性を判断する場合には、不動産の特徴(これを一般に「個別性」といいます)を踏まえて、物件ごとに検討する必要があります。
不動産市場にも、全体的な相場の動きがあります。たとえ同じ不動産であっても、取引する時期(これを一般的に「取引時点」といいます)が変われば、価格も大きく変わる場合があります。
したがって、不動産価格を判断する場合には、市場全体の動向も踏まえて、取引時期に応じて検討する必要があります。
不動産売買は、スーパーなどで買い物をするように、提示された金額に対して「買うか、買わないか」の二者択一で成立するものではありません。売り主と買い主が個別に希望条件を調整し、合意したときにはじめて価格が確定します。
不動産会社に正式に売買の仲介を依頼するときには、「媒介契約」を締結します。
媒介契約は、自分が希望する仲介のサービス内容とその対価である手数料などを明確にするための大切な書類です。後悔することのないよう、自分の意思を不動産会社にしっかりと伝えた上で、媒介契約を締結することが必要です。
媒介契約には「専属専任媒介」「専任媒介」「一般媒介」の3種類があります。いずれも基本的な契約内容は同じですが、それぞれ特徴があります。どの種類の媒介契約を選択するかは、どのように売却活動を進めていくかなど、考えている売却方針を踏まえて、自分の意思で選ぶようにしましょう。
不動産の売却には様々な費用などが必要となります。
例えば、所有している物件に住宅ローンの残債がある場合には、その返済資金のほかに、ローンの抵当権を抹消するための費用も必要になります。このように、売却代金がすべて手元に残るわけではありません。
その他、物件や売却方法などによって、売却時に必要となる諸費用の額は異なりますので、仲介を依頼する不動産会社とも相談して、売却にかかる諸費用を把握するようにしましょう。
●仲介手数料 ●抵当権抹消費用 ●不動産売買契約書の印紙税 ●測量費用 ●建物解体費用 ●譲渡所得税 ●その他引っ越し費用や不要品の処分費用等も発生します。
契約条件について売り主・買い主双方が合意したら、売買契約を締結します。いったん契約を締結すると、簡単に解除することはできませんので、事前に契約内容を十分に確認することが重要です。
最終的に契約は、「自己責任」で締結するものであることをしっかりと理解してください。
売買契約を締結すると、売り主には、所有権移転と物件の引き渡しなどの義務が生じます。
これらの義務を期日までに果たすことができなければ、債務不履行(約束違反)で違約金の支払いを求められることもありますので、しっかり準備をする必要があります。
STEP-1.情報収集と住み替え計画
現在のお住まいで改善したい点、住みかえ先の夢や希望、暮らし方など、条件を少しずつ整理していきましょう。希望されている地域の物件相場や、特徴などの情報を集めましょう。
◆住み替え計画時のポイント
・入学や転勤の時期を考慮した、引越し・住みかえの希望時期
・ライフスタイルに合わせ、マンションか一戸建てかの判断
・必要な広さや間取り
・学校やスーパー、病院等の生活施設や周辺住環境
・通勤通学の利便性
・購入予算、支払い可能額の計算
STEP-2.購入のご相談
ご購入の条件(購入物件の価格、地域、駅からの距離、広さや間取り、環境や利便性、お子様の学区)は、物件探しにとってとても重要です。購入物件にはそれぞれ個性があり、長所もあれば短所もあります。限られた予算、限られた時間の中で、最適な物件を探すためのアドバイスやご不明な点のお問い合わせなど、お気軽にご相談ください。
STEP-3.資金計画
毎月いくらの返済でどのくらいのローンが組めるのか?
ご購入に伴う費用はどれくらいなのか?
無理のない資金計画をご提案します。
不動産購入には物件の価格以外にも、仲介物件を購入する場合の仲介手数料や登記費用等の諸経費がかかります。
また、引越し費用なども見込んでおく必要があります。物件価格と諸経費を合わせた総額について、資金計画を立てる必要があります。
◆資金計画のポイント
・用意できる自己資金を整理したり、年収や勤務先の状況により借入れ可能額を不動産会社や銀行等に確認しましょう。
・返済計画をしっかりと立てます。月々の返済やボーナス時の返済を併用するのかどうかも考えて借入れ額を決めていきます。
・マンションなどでは、月々の管理費・修繕積立金や駐車場代なども考慮し、返済計画を立てることが大切です。
・ご家族からの援助などがある場合も、早めに相談しておきましょう。
STEP-4.物件選び
ご希望と資金計画に沿った物件を、地域専門のソピアホームが豊富な不動産情報の中からご提案いたします。
STEP-5.物件見学
希望に近い物件が見つかったら、まずは実際に物件を見に行きましょう。
物件見学は、遠慮せずにどんどんお越し下さい。オープンハウス時はもちろんのこと、ソピアホームが取り扱っている不動産物件は、随時見学可能となっております。
◆物件見学のポイント
・建物の状態
・最寄駅までの距離や道筋
・周辺住環境
・日当たりや騒音等の状況
・学校やスーパー、病院などの生活施設
STEP-6.不動産購入のお申し込み
ご購入したい物件が見つかりましたら不動産購入申込書に条件等を記入します。
次に、代金の支払い方法やお引渡しの時期、諸条件の確認など、お客様(買主様)と売主様の契約条件を調整いたします。
STEP-7.重要事項の説明
ご購入が決定しましたらご契約の前に不動産取引にあたって専門的な知識を有する宅地建物取引主任者が物件に対する重要な事柄を書面にてご説明いたします。
STEP-8.売買契約の締結
重要事項の説明を受け、内容をご理解された後、売買契約の締結となります。契約成立時、売主様に手付金をお支払いいただきます。
◆不動産売買契約締結時に必要なもの
・手付金(売買価格の1割が目安です)
・実印
・仲介手数料の半金
・収入印紙代(売買金額によって額面が異なります)
・ご本人確認資料(運転免許証など)
STEP-9.ローンのお申し込み
住宅ローンの必要書類や申込み方法などについて、わかりやすくご説明いたします。
また、さまざまなローンの申込みのお手伝いも行っております。
◆住宅ローンの種類
・民間金融機関住宅ローン
民間の住宅ローンとは、銀行、信用金庫、生命保険会社、ノンバンク、信販会社などの民間金融機関が行う住宅ローンです。金利や融資限度額、返済方法など、融資条件はそれぞれ異なります。
・フラット35(住宅金融支援機構)
住宅金融支援機構と民間金融機関が提携して長期固定金利での住宅ローンを提供しています。(全期間固定金利)
・財形住宅融資
勤務先で財形貯蓄をしている人を対象とした住宅ローンです。
STEP-10.引き渡し前の最終確認
不動産が引渡し可能な状態であるかを最終的に確認します。売主様、買主様、ソピアホームスタッフの三者立ち合いのもとで行われます。
※電気、ガス、水道の連絡先、使用方法などの引き継ぎもお忘れなく。
STEP-11.残代金の支払いの物件の引き渡し
売買残代金の支払いと同時に、所有権移転登記と物件の引渡しを行います。
STEP-12.確定申告
住宅ローン控除の適用を受けられる方は、住宅に入居した年の翌年の2月16日~3月15日の間で税務署に申告する必要があります。
※住宅ローン控除の適用にならない物件がございますので、詳しくは担当者までお尋ねください。
STEP-1.ご売却のご相談
売却価格の適正な査定や売り出しのタイミングのアドバイスなど、お客様のご要望にあったご売却を親身にお世話させていただきます。
まずはお客様のご要望・お悩みをお聞かせください。
お客様がご売却を考えられる動機や目的によって、ご売却方法・ご提案内容が変わってくるからです。
例.「売却が先?購入が先?」、「ローンが残っているけど大丈夫?」
STEP-2.ご売却不動産の調査
不動産の早期売却のために、長所と短所を正確に把握できるように徹底して調査を行います。室内や設備・日照・眺望等の状況も詳細に拝見し、お客様のお話や建築確認書・権利関係、売り出し事例・成約事例の調査を入念に行います。
◆調査項目の例
・権利上や法令上の問題はないか。
・建物の基本性能(雨漏り・間取り・日当たりなど)は。
・近隣売却物件の売り出し価格と取引価格。
・周辺の環境や施設、交通量。
・マンションの場合は管理・修繕状況。
STEP-3.売買物件の査定
弊社スタッフが不動産の現状を把握し、市場の流通性を分析した上で、価格を査定します。
不動産の種別、土地・建物の面積、建築の時期、使用状況など、把握していらっしゃる限り詳しくお話いただけると参考になります。
STEP-4.媒介契約の締結
お客様との間で締結される売却活動依頼の契約です。媒介契約の種類によって活動内容が異なります。
◆専属専任媒介
お客様は、依頼した宅建業者以外の宅建業者に重ねて不動産売買の媒介を依頼することができません。また依頼した宅建業者が探索した相手方以外の者(自ら発見した相手方も含む)と売買の契約を締結することができません。
依頼を受けた宅建業者は、売物件情報を指定流通機構(レインズ)に5営業日以内に登録し、1週間に1度以上販売状況を報告します。
◆専任媒介契約
お客様は、依頼した宅建業者以外の宅建業者に重ねて不動産売買の媒介を依頼することができません。
依頼を受けた宅建業者は、売物件情報を指定流通機構(レインズ)に7営業日以内に登録し、2週間に1度以上販売状況を報告します。
◆一般媒介契約
お客様は、複数の宅建業者に重ねて依頼することができます。他の宅建業者の名称と所在地を依頼した宅建業者に通知する義務がある「明示型」と通知しなくてよい「非明示型」の2種類があります。
依頼を受けた宅建業者には、売物件情報の指定流通機構(レインズ)への登録義務と依頼者に対する活動の報告義務はありません。
STEP-5.売却活動
チラシや新聞、オープンハウス、弊社ホームページなどを利用し、様々な広告活動を積極的に展開。早期ご売却の実現に向けての販売宣伝活動を行います。
◆売却活動例
・ソピアホームのホームページへの掲載
・来店、既存のお客様へのご紹介
・新聞折込チラシ等の配布
・指定流通機構(レインズ)への登録 など
※レインズとは
国土交通大臣の指定を受けた「指定流通機構」によって運営されている不動産物件情報交換のためのコンピュータネットワークシステムで、不動産の購入を考えている全国の不動産業者・お客様に、安心できる情報を提供することを目的として、運営されています。レインズに登録することで、購入希望者をもつ不動産会社や購入希望者自身に、広く物件情報を開示することができます。
STEP-6.ご案内
オープンハウスなどで、ご売却不動産のセールスポイントを売り主様に変わって買い主様にアピールします。
STEP-7.売却活動の経過報告と購入申込み
ご売却不動産の販売促進活動の経過を報告します。どの位のお問い合わせがあったのか、その反応は?など、きめ細かい報告をします。
STEP-8.不動産売買契約の締結
購入希望の方と売却条件を調整し、合意のもとで売買契約を締結します。売買契約が締結されると、契約書に記載された条文に基づいて売り主様、買い主様双方の権利や義務を履行することになります。
◆不動産売買契約時に必要な物
・登記済証または登記識別情報通知書
・実印
・印鑑証明書(発行から3ヶ月以内のもの)
・建築確認通知書・検査済証
・固定資産税納税通知書
・仲介手数料の半金
・収入印紙代(売買金額によって額面が異なります)
・ご本人確認資料(運転免許証など)
STEP-9.物件引渡の準備・抵当権等抹消手続き
抵当権等のローン残債がある場合、金融機関と協議の上、事前に抹消に必要な手続き、また引越の準備をしていただきます。
STEP-10.引渡前の現地立ち会い
引き渡し後のトラブルを未然に防ぐため、売り主様・買い主様双方で、不動産が引き渡し可能な状態であるかどうかを最終確認します。
STEP-11.残代金の受領と物件の引き渡し
買い主様より売買代金を受け取り、登記を申請すれば、不動産の引き渡しです。引き渡しまでに引越を済まさなければりません。
◆残代金の受領と物件の引き渡し時に必要な物(売り主様)
・登記済証または登記識別情報通知書
・実印
・印鑑証明書(発行から3ヶ月以内のもの)
・固定資産税納税通知書
・仲介手数料の残金
・物件の全てのカギ
・電気、ガス、水道等清算領収書
・ご本人確認資料(運転免許証など)
STEP-12.確定申告
居住用不動産の特別控除や事業用資金の買い換えの特例など、売却した年の翌年2月16日~3月15日の間で税務署に申告する必要があります。